私たちについて
本ツールは環境再生保全機構・環境研究総合推進費「2050年実質ゼロカーボン/地域エネルギーシステム・ロードマップ」研究の成果として開発されました。
「2050年実質ゼロカーボン/地域エネルギーシステム・ロードマップ」研究
高野雅夫
2021年4月〜2023年3月
2050年に実質ゼロカーボンを達成できるよう、市区町村ごとのロードマップ作成ツールを開発し、地域自立型類型別モデルの開発、エネルギー貧困への対応のグッドプラクティスの整理を行い、これらを活用して市区町村ごとの「2050年実質ゼロカーボン/地域自立エネルギー・ロードマップ」を作成し提示します。
https://www.erca.go.jp/suishinhi/seika/pdf/seika_2_03/2-2103.pdf
名古屋大学 大学院 環境学研究科
持続的共発展教育研究センター
教授
略歴
1994年名古屋大学助手（大学院理学研究科）
1996年同助教授
2001年同（大学院環境学研究科）
2007年同准教授
2014年–現在同教授
プロフィール
木質バイオマスエネルギーやマイクロ水力発電などの再生可能エネルギーの技術開発とそれらの普及を通した里山再生について農山村をフィールドとして研究を行いました。
愛知県豊田市の農山村部を主なフィールドに、再生可能エネルギー100%で運営する公共施設やオフグリッドの暮らしを可能する住居の建設など、農山村地域再生の研究および実践に取り組みました。
2014年4月、大学と社会との連携を進める名古屋大学・臨床環境学コンサルティングファームが立ち上がり、その部門長として、自治体や企業、NPOに対して持続可能な地域づくりのためのコンサルティング活動を進めています。
2013年には国連の専門家会議で日本の里山がもつ持続可能な社会づくりにとっての意義について報告しました。
主な著書
高野雅夫『自然（じねん）の哲学—おカネに支配された心を解放する里山の物語』ヘウレーカ,2021年
高野雅夫編著『持続可能な生き方をデザインしよう』明石書店、2017年
高野雅夫『人は100Wで生きられる』大和書房, 2011年
メッセージ
このツールを用いることで、ゼロカーボン社会の全体像が見えてくることを期待しています。自治体の担当者同士が意見交換しながら計画づくりをやっていける場も作っていきたいです。
リンク
名古屋大学 大学院 環境学研究科
都市環境学専攻
教授
略歴
1998年和歌山大学助手（工学部環境システム学科）
2003年同准教授（システム工学部環境システム学科）
2004年英国マンチェスター大学客員研究員
2004年名古屋大学准教授（大学院工学研究科 社会基盤工学専攻）
2011年-現在同教授（大学院環境学研究科 都市環境学専攻 ／工学部）
2021年6月-現在オーストラリア連邦科学産業研究機構 教授
プロフィール
持続可能なよりよい暮らしを実現するための環境システム研究を行っています。特に、持続可能性を考慮する上で基盤の一つとなる物質蓄積・循環の健全さについて，マテリアルストック・フロー分析（Material Stock Flow Analysis）により自然・社会・経済活動との関わりをシステム的に分析しています。
関連論文
https://scholar.google.com/citations?user=8PIxY2oAAAAJ&hl=ja&oi=ao
メッセージ
本研究室では、マテリアルストック/フロー分析、地理情報分析(GIS)、産業連関分析等の手法を用いて、人間活動と自然環境との関係を対象とした環境システム分析を通じ国際的な研究・教育を行っています。脱炭素で持続可能なストック型社会の実現に向けて研究を進めていきます。
リンク
名古屋大学 大学院 環境学研究科
持続的共発展教育研究センター
特任准教授
「世界首長誓約/日本」事務局長
略歴
2008年名古屋大学 助教（大学院環境学研究科）
2012年ベルリン自由大学環境政策研究所 客員研究員
名古屋大学 特任准教授（国際環境人材育成プログラム）
同 特任准教授（大学院環境学研究科）
2016年-現在同 特任准教授（大学院環境学研究科附属持続的共発展教育研究センター）
2017年「世界気候エネルギー首長誓約」日本事務局担当
2021年-現在「世界首長誓約/日本」事務局長
一般社団法人日本サステイナブルコミュニティ協会代表理事 副会長
一般社団法人環境政策対話研究所理事
プロフィール
2012年に半年間渡独し、ベルリン自由大学環境政策研究所の客員研究員として欧州の気候政策を調査しました。その後、名古屋大学国際環境人材育成プログラムの特任准教授、大学院環境学研究科特任准教授を経て、2016年4月からは同大学院環境学研究科附属持続的共発展教育研究センター特任准教授として「臨床環境学」コンサルティングファーム、「臨床環境学」ORT（On-site ResearchTraining）に携わりました。地域気候政策・エネルギー政策の確立に向けた研究を行い、2017年から欧州委員会の委託事業IUCプログラムを受け、世界で1万を超える自治体が参加する「世界気候エネルギー首長誓約」（Global Covenantof Mayors for Climate & Energy）の日本事務局を担当しています。現在、日本では29自治体が参加し、温室効果ガスの大幅削減、持続可能なエネルギーの推進、気候変動への適応に取り組んでいます。
メッセージ
脱炭素社会の実現は、誰もどこも達成できていない、まだ答えのない挑戦です。
また、地域性によってそこへ到達する道筋は無数にあるはずです。このツールが、地方自治体の脱炭素社会への羅針盤のようになれば幸いです。さらに、脱炭素だけでなく、エネルギー貧困など地域が抱える他の課題も改善できるような施策の事例を調査したいと思います。
リンク
名古屋大学 大学院
環境学研究科
特任教授
略歴
1977年 環境庁・環境省勤務
2006年名古屋大学大学院環境学研究科教授
2019年-現在同特任教授
プロフィール
1990年10月、最初の日本のCO2削減目標（2000年に1900年レベルに戻す）と目標達成のための行動計画の策定。この日本の削減目標の設定は世界の関係者から大いに歓迎され、1991年1月から開始された気候変動枠組条約作りの国際交渉に弾みをつけました。2002年6月、経団連、自民党などの京都議定書批准反対の大合唱の中で、「ブレない」小泉総理の下、初代の環境省地球温暖化対策課長として各界を調整、EUとほぼ同じタイミングで、議定書の批准を実現しました。これにより、米国不参加の中で、その発効が危ぶまれた京都議定書は2005年2月に発効しました。名古屋大学に転職してからは、ドイツの環境省・環境庁、Climate Alliance、欧州・日本の多くの自治体との連携の下、自治体の気候・エネルギー戦略に関する研究、その実装化を実施しています。
主な著書
「地球の選択 緑を守れ」家の光協会（共著、1983）
「地球環境の政治経済学－新グローバリズムと日本－」ダイヤモンド社（共著、1990）
「地球の時代の環境政策』（21世紀の地方自治戦略14巻）」ぎょうせい（共著、1992）
「環境構造改革－ドイツの経験から－」リサイクル文化社（単著、2004）
「「環境と福祉」の統合 持続可能な福祉社会の実現に向けて」有斐閣（共著、2008）
「社会環境学の世界」日本評論社（共編著、2010）
「環境 持続可能な経済システム」勁草書房（共著、2010）
「低炭素都市 これからのまちづくり」学芸出版社（共著、2010）
「 Low-Carbon Cities The Future of Urban Planning」 Gakugei Shuppan-Sha(共著、2011)
「水の環境学 人のかかわりを考える」名古屋大学出版会（共著、2011）
「二つの温暖化－地球温暖化とヒートアイランド」成山堂書店（共著、2012）
「地域からはじまるエネルギー政策の実践」ぎょうせい（共著、2014）
「地域環境戦略としての充足型社会システムへの転換」清水弘文堂書房（単著、2016）
「Resilient Policies in Asian Cities Adaptation to Climate Change and Natural Disaster」 Springer (共著、2020)
メッセージ
日本のCO2排出量が1990年レベルに戻ったのは2018年。当初は、2000年に達成する計画でしたが、約30年かかりました。だから、今後30年でCO2排出量を実質ゼロにするのはナンセンスとする識者がいますが、地域に適した再エネの主力電源化など本ツールに用意したシナリオの組み合わせによって、これは実現されます。本ツールは、自治体の削減目標の見極め、目標達成のためのポリシーミックスの検討に活用してください。自治体の皆さんの入力によって、日本全体の削減率なども算定されます。
